最近の専門家の研究によると、米国の石炭による火力発電所は消滅しつつあることが分かった。調査によるとその主な理由は、 石炭は天然ガスに比較して経済的な競合性がなくなったからである。
18日の科学雑誌によると、 米国科学振興協会の年次総会で提供された石炭火力発電所の財政と経済の詳細な分析によると、石炭は他の電力源として使用される割合が減少し、他の電力源との競争力に追いつかなくなっていることが判明した。例えば、石炭の電気供給量は過去6年間で50％から38％まで減少している。2000年代の中頃から、150 以上計画されていた石炭火力発電所の建設はキャンセルされ、既存の発電所は閉鎖された。2012年に石炭による新しい火力発電所が建設されたのは1箇所だけである。
この理由を調査するため、マサチューセッツ州、ベルモントにある財務分析研究所のエネルギー経済学者兼創設者である、ディビット.シュリッセル氏は、業界の広範な経済および財政状況を詳細に研究した。シュリッセル氏は、 石炭火力発電所に反対する権利擁護団体と供給側の両方の専門家証人として同州の公共委員会の公聴会に参加し、石炭の衰退には幾つかの理由があることを発見した。
それによると、過去10年間の火力発電所の建設費は大幅に高騰している。例えば、昨年オープンしたイリノイ州南部にあるプレリー.エネルギー.キャンプは、最初に提案された当時の建設費用に約18億ドルを推定していたが、現在では49億ドル以上になっているとシュリッセル氏は述べている。加えて、2000年代半ば以来、天然ガスの価格は急落している。そのような経済的メリットから、石炭火力発電所は天然ガスに比較して競合性がないことが判明。例えば公開市場で、全国の石炭火力発電所の利益は2008年の200億ドルから2011年には40億ドルに急落していると説明している。また、石炭と天然ガス両方を電力源に利用しているミシシッピー州のエスカタウパでは、2006年の石炭火力発電の生産量は80％で天然ガスは30％だったが、2012年までには石炭火力発電の生産量はわずか25％までに減少し、天然ガスの発電生産量は84％までに上昇している。従って、天然ガスが利益源になったことが判明した。
更に、米国の石炭火力発電所は、ほとんどが老朽化しているため、それを維持するためにはコストがかかるという問題がある。国の火力発電所の60％は40年以上が経過し、2012年に閉鎖した火力発電所の中間年数は53年である。石炭の場合、環境規制もあるため、新たな火力発電所の建設はもはや正当化できない状態であるという。同誌によると、ワシントン大学の経済学者メリッサ.アーハン氏も、この研究に参加しているわけではないが、シュリッセル氏の調査の要因に加えて、石炭の輸送コストも大幅に上昇していることを指摘し、石炭が経済的なメリットを失っていると述べ、石炭から天然ガスに移行してきたことを認めている。
天然ガスは石炭より二酸化炭素の排出量が少なく、他の化石燃料に比較して、二酸化硫黄と窒素酸化物の生成量もはるかに低いと言われている。最近、二酸化炭素の排出量が減少していると報告されているのは、米国の電力供給源が石炭から天然ガスに移行している影響かもしれない。しかし、天然ガスによる地球温暖化の影響は引き続き懸念されているため、現時点でのメリットは主に経済的側面だけということになる。今後、米国は天然ガスに依存する可能性も高いが、クリーン.エネルギーの開発も優先しながら、 最も安全で経済的な電力源を研究するべきである。