By Harvard University
米国では過去17年間で自殺が急増したと報告されている。自殺の要因は様々であり、全米で50％前後および30％以上増加した州が多数あることは驚異的である。自殺の理由は人間関係の問題が最も多く、自殺の方法は幾つかあり、自身の精神健康状態を知っている場合、銃器使用は減少する傾向がある。家族、友人、知人を含む地域社会が認識すべき自殺の警告サインは多々ある。驚くことに2016年の米国及び日本の年齢別による自殺数を比較すると、両国はいずれも十代の自殺が最も少なく、40歳代から60歳代の自殺が高い傾向にある。
今月公表された疾病対策予防センター（CDC）の報告書によると、1999年から2016年の間に全米で自殺が急増した。自殺の最も高い要因は人間関係の問題（42％）であり、他に過去または今後2週間で何らかの危機に直面（29％）、問題のある薬物の使用（28％）、身体的健康問題（22％）、仕事や財政の問題（16％）、刑法上の問題（9％）、ホームレスになった（4％）などが挙げられる。精神的健康状態の認識の有無には差がある。精神的健康状態に気づかない人々はほとんど男性であり、銃器で死ぬ可能性が高い。精神健康状態に気づいていない女性は16％であるが、男性は84％である。このグループの自殺手段は銃器が最も多く55％、次に窒息死27％、毒物使用10％、その他8％である。一方、精神健康状態に気づいている女性は31％であるが、男性は69％である。このグループも銃器の使用が最も多く41％、次に窒息死31％、毒物使用20％、その他8％である。本人が精神健康状態を知っている場合、銃器使用は減少する傾向がある。
自殺率を州別に見た場合、最も高いのはこの期間に最大の増加があったノース.ダコタ（57.6％）である。次にバーモント（48.6％）及びニューハンプシャー（48.3％）、ユタ（46.5％）、カンザス（45.0％）、サウス.ダコタ（44.5％）、アイダホ（43.2％）ミネソタ（40.6％）などで大幅な増加があった。次に自殺率の高い州はワイオミング（39.0％）、サウス.キャロライナ（38.3％）、モンタナ（38.0％）、オクラホマ（37.6％）、アラスカ（37.4％）、ウェスト.バージニア（37.1％）、アーカンソー（36.8％）、ケンタッキー（36.6％）、ミズリー（36.4％）、マサチューセッツ（35.3％）、ペンシルベニア（34.3％）、コロラド（34.1％）、ロード.アイランド（34.1％）、ミシガン（32.9％）、インディアナ（31.9％）である。加えて、20％台から、最低増加のデラウェア（5.9％）に至るまで、全ての州で自殺は増加したが、ネバダ州（1.0％）のみがわずかながら減少した。
この報告は⑴2016年に自殺で死亡した米国人は45,000人である。⑵米国では1999年以来、約半分の州で30％以上自殺率が増加した。⑶自殺した人々の54％は彼らの精神健康状態を認識していなかった。また、自殺の警告サインには①負担を感じる、②疎外感がある、③不安が増加する、④最悪の状況にはまり込んだと感じるか又は耐え難い痛みがある、⑤薬物使用が増加する、⑥致命的な手段にアクセスすることを求めている、⑦怒りまたは激怒が増加する、⑧極端な気分の変化があるか又は失望を表現する、⑨極度な睡眠不足又は過剰な睡眠状況がある、⑩死への思いを言葉又は投稿などで表現するようになり、最後には自殺を計画する。
自殺予防資源センター（SPRC）によると2000年から2016年の米国の年齢別による100,000人あたりの自殺率は15歳から24歳が最も低く、2004年から継続的に高い年齢層は45歳から64歳である。2006年から2012年までの期間では25歳から44歳まで及び65歳以上のグループはほぼ同様の率である。米国では引続き中年層に自殺率が高いようである。2016年に10歳及び44歳の自殺は米国の死亡原因のトップ4に含まれている。同年に10 歳から14 歳の自殺は436 人、15歳から24 歳までは5,723人、25歳から34 歳は7,366人、35 歳から44 歳は7,030人、45歳から54 歳では 8,437人、55歳から64 歳までは 7,759人である。
驚くことに、日本でも中高年の自殺率は米国と同様に最も高い。2016年の厚生労働省のデーターによると、男女を合わせて19歳までの十代は493人、20〜29歳は2,310人、30〜39歳は2,932人、40〜49歳で3,987人、50〜59歳は3,796人、60〜69歳では3,596人、70〜79歳は2,867人、80歳以上は2,095人である。程度や状況的違いはあるものの、日本も米国と同様、家族を含む人間関係の不和、深刻な健康および財務問題など自殺の理由は非常に似ている。